2016年11月15日火曜日

社会保障費抑制ですか

はいっ!

TPPで日本の医療制度自体が崩壊するかもしれないですが、
超高齢社会の対策も大変ですよね。

どうもこんばんは、ちゃっきーです (´・ω・`)ノ

70歳以上の方々の医療費抑制や、
現役世代の納税強化でなんとか乗り切ろうとしていますが、
限界もやっぱりあると思います。

そんな中、昨日読んだ記事で、
年間に処方される湿布が54億枚(だったかな?)とありました。

現在湿布や風邪薬は、ドラッグストアで簡単に購入できます。
ですが、病院にかかり、医師に処方箋をもらい、
薬局で湿布をもらうということだけで54億枚ですよ。

それに掛かる人件費などでも相当な額の健康保険が使われてしまいますね。

ここで気になるのは、本当に病気の治療目的なのか!?
だと思います。

湿布って、いわゆる軟膏を貼り付けることと同じ事です。
痛みの緩和が目的で、
痛みの除去にはなりません。

ですので、捻挫や打撲など、回復に時間がかかり、
その間の鎮静剤のような感じで用いられるのが本来ですが、
肩こりや腰痛など、病気でもなく、
個人の症状にまで湿布が処方されていないか!?

ここが大事だと思います。

高齢者は、医療費が無料であることに甘え、
ちょっと痛かったり、違和感があるだけで、
病院にかかりがちになってしまいます。

そうではなく、自分でできる事を試し、
数日経っても改善されなければ
病院に行ってみようかと考えることが必要ですよね。

なので、
肩こりや腰痛、風邪などでの通院には、
しっかりと対価をもらうべきだと思います。

こんなことで病院に行くのなら、
ドラッグストアで薬を買った方が安いと、
身をもって知ってもらうべきだと思うのです。

お金よりも自分の体が心配なら病院に行けばいいでしょう。

そうでもしないと、本当に必要な人(自分かもしれません)に
必要なお金が回らなくなってしまいます。

医療や税金・健康保険はボランティアではありません。
そのことを忘れずにいたいですね。